適風環境と総合計画ツール
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適風環境計画
気候変動の影響による都市内の高温化や都市内の風通し不足が近年大きく注目され始めています。
すなわち都市においては、「強風障害（ビル風）」と「弱風障害」（風通し障害）が混在する状況となっています。
そこで今後の建築・都市における適切な風環境形成を行うために、「適風環境の概念」を示し、CFDによる（多地点に基づく）解析・可視化・評価を行います。
特徴
・強風と弱風を非適風、それ以外を適風とすることにより、従来の個別の視点で検討してきた風環境問題が整理できます。
例1：ビル風対策と風通し対策問題
例2：建築的対応と街区的対応
・従来の強風に加え弱風＆適風map等を作成します。
・弱風評価については気温の影響も考慮します。
・適風の視点から風環境を考えると従来の風環境評価や建築的対応を変化させる可能性があります。
例えば従来ビル風というマイナス視点のみであった高層建築は上空の新鮮空気を地上にもたらすプラス面としての評価が加わることになります。
風が強いと風害を起こしますが、風が弱くても熱や汚染物が新鮮空気と交換できないことによる様々な問題が生じます。現在これらは別々に検討されることが通例ですが、今後は強風発生を抑え、弱風域も縮小させるような適風環境計画（コンセプト）が必要となります。ここでは日平均風速、日平均気温に基づく適風評価尺度を用いることで適風環境の検討を行います。
通常の強風ランク評価では弱風部分が評価できません。通常強風評価のランク１エリアでは気温の状況により弱風による非適風となるエリアが出現することを示しています。適風マップと強風評価結果を組み合わせることで総合的な風環境評価を行うことが出来ます。
高層建築はビル風による強風発生のみが注目されますが、風通し促進にも役立ちます。ここでは適風判定を通して強風による非適風域を増加させることなく、弱風による非適風域を減少させるという事例を示します。
建設前に比べ建設後は弱風エリアが減少し、その分が適風エリアに加わること等が分かります。
風環境の評価は基本的に年間における強風や弱風の出現頻度やエリア面積を算出する必要があります。その際の検討項目は多数あるため、一般に評価プロセスが複雑になります。これを解決するためのシステムがWindEval です。例えば評価マップ内の地点をピックすればその地点のワイブル分布や強風・弱風の出現頻度が表示できます。これにより強風対策や適風（弱風含む）の検討が容易になります。
ビル風から風通し、熱環境計画（ヒートアイランド問題）、適風環境評価まで対応可能な風・温熱環境評価独自ツール（WindEval)を用いて様々な風・温熱問題に総合的に取り組みます。